人材育成の方針
エンジニアとして専門分野の「テクニカルスキル」を磨くことはもちろん重要ですが、それだけでは十分ではありません。 その専門性を十分に活かすためには、問題解決力や応用力につながる「コンセプチュアルスキル」や、お客様やチームメンバーとの協働に必要な「パーソナルスキル」も重要です。 そして、これらの要素の成長は、本人の行動の源となるマインド面の成熟レベルに大きく左右されます。
私たちが育てたいのは、単なる「プログラムが書ける人」ではなく、「会社に依存せず将来にわたって活躍し続けられる人」です。 スカイネクストでは、このような方針で日々の育成を行っています。
新入社員研修
社会人になって最初の一年は、今後の成長の土壌を整える期間として特に重要に捉えています。 この一年で「基本的な仕事の進め方」や「職場での人との関わり方」「自分で考える姿勢」を身につけてもらうことを目標として、「基礎研修」「実践研修」「OJT」の3ステップで進めていきます。
基礎研修（4月～6月）
システムエンジニアは、「仕事をするうえで必要な知識」がとても多く求められる職種です。まずは「広く知識に触れる期間」として以下の2種類の研修を並行しておこないます。 学習内容によって、社内・社外の集合研修、ワークショップ、ロールプレイング、テキストを用いた自主学習、課題制作などの手法を使います。 また、この間に社会人の生活リズムや社内の雰囲気に慣れてもらうことも目的としています。
テクニカルスキル研修
「ITの基礎知識」と「Webシステム開発に必要なプログラミング言語」についての研修です。 学科を問わない採用方針により入社時点のITスキルは個人ごとにばらつきがあるため、テキストベースの自己学習と課題制作、指導担当との毎日の振り返りにより、個々にあわせた内容・ペースの指導を行っていきます。
ビジネススキル研修
業務内容、就業規則、コンプライアンス、セキュリティなどのスカイネクストで働くうえで必要になる知識と、社会人として必要となるビジネスマナー、コミュニケーション能力などを幅広くレクチャーし、ビジネスパーソンとしての基本を身につけプロフェッショナルとしての土台を築いていただきます。
実践研修（7～8月）
グループで一つのWebアプリの開発に取り組む研修です。この研修では、システムに求められる要件をベースに、設計、実装、テストまでの工程を一貫して行います。役割分担や進捗状況の共有、ペアプログラミングなどを通して、プログラムの書き方やツールの使い方だけでなく、実務において重要な様々なことを学ぶことができます。
OJT（9月～）
ここからが本格的な指導です。実際のプロジェクトで先輩社員のサポートを受けながら、実務を通して仕事の進め方について学んでいきます。
作業の受け方、報告や相談、打ち合わせ、他メンバーとの連携など、実務経験を通して研修では学べないノウハウを学ぶことで、エンジニアとしていち早く活躍できるようになります。
＜新入社員研修の教育体制＞
新入社員研修には、指導担当のベテラン社員のほかに、トレーナとメンターが関わります。
入社2・3年目の若手社員が新入社員のトレーナーとなり、基礎研修や実践研修における日々の困りごとや、OJTにおける基本的な仕事の進め方の指導や業務上の問題点について支援します。
また、一定の経験を積んだ中堅社員がメンターとなり、定期的な面談を通して仕事への向き合い方や人間関係での悩みなど、メンタル面でのサポートをおこないます。
その他の人材育成制度
外部研修
コンセプチュアルスキルとパーソナルスキルの向上を狙って、ビジネスマナー、ロジカルシンキング、タイムマネジメント、コーチング、チームビルディングなど、300を超える多彩なテーマの外部研修を導入しています。セミナー受講をきっかけに、日々の仕事で経験学習のサイクルを繰り返すことでスキルの定着が図ります。
また、社内にノウハウが乏しい新しい技術や高度な知識に関するテクニカルスキルに関する研修も、希望に応じて会社負担で参加していただけます。
社内勉強会
それぞれのプロジェクトで蓄積したノウハウや、個人が獲得した新しい知識を社内で共有する目的で、ベテランや中堅のエンジニアが講師・推進役となって勉強会を開催しています。
プログラム設計、データベースのパフォーマンスチューニング、要件定義や業務モデリングなどの上流工程の手法、プロジェクト管理やアジャイル開発手法、便利なツールの使い方、ユーザーインターフェース設計やプレゼン資料作成に役立つデザインのノウハウ、最新の技術動向、シングルボードコンピューターを使ったプロトタイプの制作、アイデアの生み出し方など、様々なテーマを対象としています。
書籍購入補助制度
社員の自発的な知識の吸収を促す目的で、社員の希望する技術書やビジネス書を会社負担で購入する制度です。
購入した本は会社の共有資産として誰でも借りられるようにしており、「知識の共有」だけでなく「他の人がどんな勉強をしているか」も共有されて良い刺激になっているようです。
資格報奨金制度
書籍購入補助と同様、自発的な知識の吸収を促す目的で資格取得を推奨しています。
例えば国家資格である情報処理技術者試験においては、同一試験区分において２回まで受験料を会社が負担し、資格取得後には難易度に応じた報奨金が支給されます。
Udemy購入補助制度
書籍購入補助制度と同様に、社員の自発的な知識の吸収を促す目的で、eラーニングプラットフォーム「Udemy」の動画教材を会社負担で購入する制度です。
購入回数の制限はなく、年度ごと10,000円を上限として業務に活きる講座を各自購入し、自由に学習することが出来ます。